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個別注記表の辞書を作ってみた。

最終更新日は【2018/07/21】です。

現時点で9社の情報を参考にしています。

設立して第1期目の法人クライアントの決算を現在補助しているのですが、

何かと新しく作らなきゃいけないので割と手間がかかります。

2期目以降なら、昨年のものを参考にできますからね。

内訳書や事業概況説明書も大概手間ですが中でも一番神経を使うのが、

そう、個別注記表です。

個別注記表とは、簡単にいえば決算書だけでは分かりづらいことを補足するものです。

つまり決算書の数字と同じぐらい重要です。

・・・いや、他のは重要じゃないという意味ではありませんよ、決して。

さて、この個別注記表ですがわたしが作るときは他社でこういう文言があったなー、

とたどることが多いのですが。。。いや、ここに作ったらよくない?

ということで、またもや作りました。少しずつできていくシリーズ。

前置きはこのくらいにしてとりあえず作ってみます。

基本は目次から飛べるようにしますが、面倒な方はブラウザの文字検索で

サクッと行ってみてください。

なお、マーカー部分は適宜変えていただく部分なのでお気をつけください。

重要な会計方針に係る事項に関する注記

商品・製品に関する資産方法について記載するとき

資産の評価基準及び評価方法

たな卸資産の評価基準及び評価方法

原材料 先入先出法による原価法

製品  売価還元法による原価法

減価償却の方法について記載するとき

固定資産の減価償却の方法

有形固定資産・・・ 法人税の規定による定率法

但し、平成10年4月1日以降取得建物及び

平成28年4月以降取得附属設備・構築物は定額法

無形固定資産・・・法人税法の規定による定額法

固定資産の減価償却の方法

有形固定資産  建物及び建物附属設備・・・定額法

上記以外・・・・・・・・・定率法

無形固定資産 社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法

固定資産の減価償却の方法

有形固定資産 定率法

(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物、及び、平成28年4月1日

以後に取得した建物附属設備、構築物は定額法を採用している。)

固定資産の減価償却の方法

法人税法の規定による

シンプルすぎるのが少し不安ですが、一番楽ちんですね。。。

一応コレで申告して何も言われていません。

法定繰入率で貸倒引当金を計上しているとき

引当金の計上基準

債権の貸倒れによる損失に備えるため、法人税法の規定による

法定繰入率により計上している。

貸倒引当金を法定繰入率のほか、個別債権も計上しているとき

引当金の計上基準

債権の貸倒れにによる損失に備えるため、

一般債権については法人税法の規定による法定繰入率により計上する

ほか、個々の債権の回収可能性を勘案して計上しています。

有価証券を持っているとき

資産の評価基準及び評価方法

有価証券の評価基準及び評価方法

その他有価証券・・・移動平均法による原価法

リースを費用処理しているとき。

この辺記載している中小企業はあまり多くはありませんでしたが、

一応載せておきます。

その他計算書類の作成のための基本となる重要事項

リース取引の処理方法

リース取引については、賃貸借取引に係る方法により、

支払リース料を費用処理しています。

消費税について記載するとき

免税事業者の場合

その他の計算書類の作成のための基本となる重要事項

消費税等の会計処理

消費税等の会計処理は、免税事業者のため税込方式によっています。

税込経理の場合

その他の計算書類の作成のための基本となる重要事項

消費税等の会計処理

消費税等の会計処理は、税込方式によっています。

税抜経理の場合

その他の計算書類の作成のための基本となる重要事項

消費税等の会計処理

消費税等の会計処理は、税抜方式によっています。

貸借対照表に関する注記

決算書に減価償却累計額が載っていないとき(直接法の場合)

有形固定資産の減価償却累計額   10,000円

関係会社に対しての資産、もしくは負債がある場合

関係会社に対する金銭債権又は金銭債務

内訳

科目名    金額

売掛金   1,000,000円

未収入金   500,000円

未払金    300,000円

買掛金   1,000,000円

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損益計算書に関する注記

関係会社に対して売上などの取引がある場合

関係会社との営業取引による取引高の総額

売上高         10,000,000円

販売費及び一般管理費     500,000円

株主資本等変動計算書に関する注記

株式の数を記載するとき

当該事業年度の末日における発行済株式の数   100株

発行済株式の種類及び総数

普通株式 100株

当期末における発行済株式の数 100株

自己株式の数を記載するとき

当期末における自己株式の数 20株

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一株当たり情報に関する注記

一株当たりの純資産額について記載するとき

一株当たり純資産額   100円10銭

一株当たりの当期純利益高を記載するとき

一株当たり当期純利益金額   100円10銭

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